西暦
（年号） | 代 | 長岡の出来事 | 社会情勢 |
1804
（文化 元年） | 初代佐祐 | 大阪東区伏見町1-11（現道修町）に薬種問屋創業 | 仏・ナポレオン１世皇帝即位 |
1827
（文政 10） | 二代目佐助 | 初代死去、二代目佐助相続 | |
1837
（天保 8） | | | 大塩平八郎の乱
英・ビクトリア女王即位 |
1853
（嘉永 6） | | | ペリー来航、クリミア戦争 |
1861
（文久 元年） | | | アメリカ南北戦争 |
1868
(明治 元年) | | | 明治維新 |
1869
（明治 2） | 三代目佐介 | 三代目、24歳で家名を相続 | スエズ運河開通 |
1876
（明治 9） | | | 日朝修好条規締結 |
1877
（明治 10） | | 九州方面への洋薬取引が伸長 | 西南戦争、露土戦争 |
1879
（明治 12） | | コレラの流行に対処し、石炭酸（消毒殺菌剤）取扱 | コレラ流行 |
1880
（明治 13） | | 三代目、朝鮮へ出張 | |
1883
（明治 16） | | 三代目、英領香港を視察 | 鹿鳴館落成 |
1884
（明治 17） | | | 清仏戦争 |
1889
（明治 22） | | 横浜店開店 | 大日本帝国憲法発布 |
1892
（明治 25） | | 薄荷製造に着手 | |
1894
（明治 27） | | 薄荷、人蔘事業隆盛を極める | 日清戦争、甲午農民戦争 |
1897
（明治 30） | | 横浜高島町で薄荷製造 | |
1903
（明治 36） | | 神戸に生田出張所開設 | |
1904
（明治 37） | | | 日露戦争 |
1907
（明治 40） | | 静岡に浜松出張所開設 | |
1911
（明治 44） | | 生田出張所移転、滝道に神戸支店開店、北海道に旭川支店開店 | 中国・辛亥革命 |
1914
（大正 3） | | 横浜高島町に薄荷工場新築 | 第一次世界大戦 |
1917
（大正 6） | | | ロシア三月革命、ソビエト政権樹立 |
1918
（大正 7） | 四代目佐介 | 四代目襲名 | |
1920
（大正 9） | | 広島に尾道出張所開設 | |
1923
（大正 12） | | 震災で横浜本店焼失、本店神戸に移る | 関東大震災 |
1924
（大正 13） | | 横浜支店再建
旭川出張所新築移転
神戸本山薄荷工場新設 | |
1930
（昭和 5） | | 北海道に人蔘工場建設 | |
1931
（昭和 6） | | 長岡駆虫剤製造株式会社設立 | 満州事変 |
1932
（昭和 7） | | 朝鮮で薄荷・除虫菊の栽培に着手 | |
1933
（昭和 8） | | 台湾に台北支店開設 | |
1937
（昭和 12） | | 朝鮮に長岡薄荷松汀里工場を新設 | 日中戦争 |
1939
（昭和 14） | | 東京出張所開設、横浜支店閉鎖 | 第二次世界大戦 |
1940
（昭和 15） | | 上海支店開設
薄荷、除虫菊その他の統制開始 | |
1941
（昭和 16） | | 農地統制法制定、薄荷作付減反開始 | 太平洋戦争 |
1943
（昭和 18） | | 中国、タイに出張所開設 | |
1944
（昭和 19） | | | 東京空襲 |
1945
（昭和 20） | | 空襲により各店被害 | 各地空襲、終戦 |
1947
（昭和 22） | | 長岡実業株式会社設立 | |
1948
（昭和 23） | | | 第1次中東戦争（パレスチナ戦争） |
1949
（昭和 24） | | 神戸・本山に薄荷工場復興 | |
1950
（昭和 25） | | | 民間貿易再開、朝鮮戦争 |
1951
（昭和 26） | | | サンフランシスコ対日講和条約 |
1954
（昭和 29） | 五代目佐介 | 五代目襲名 | |
1956
（昭和 31） | | ブラジルにナガオカ・ド・ブラジル商工有限会社設立 | 日ソ共同宣言（国交回復） |
1961
（昭和 36） | | 人蔘の製品化企画。人蔘エキス製造に着手 | |
1962
（昭和 37） | | 国内産はっか原油不足、緊急輸入開始、長岡の人蔘エキス（医薬品）製造販売 | |
1963
（昭和 38） | | 外国産原料の取り扱いにより好業績 | |
1964
（昭和 39） | | 日本はっか工業組合設立、五代目理事長に | 東京オリンピック開催 |
1966
（昭和 41） | | | アポロ11号月面軟着陸成功 |
1967
（昭和 42） | | | EC正式発足 |
1970
（昭和 45） | | 薄荷の輸入自由化 | |
1972
（昭和 47） |
前六代良幸 | ブラジル産天然薄荷の増産により売上大幅伸張
現代表取締役36歳で社長に就任 | 日中国交正常化
沖縄本土復帰 |
1973
（昭和 48） | | | 変動為替相場制
オイルショック |
1975
（昭和 50） | | | 山陽新幹線開通 |
1976
（昭和 51） | | ブラジル薄荷減産、薄荷主産地はパラグアイへ | ロッキード事件 |
1980
（昭和 55） | | 中国産薄荷参入により薄荷相場安定 | イラン･イラク戦争 |
1990
（平成 2） | | | 株価大暴落、バブル崩壊 |
1991
（平成 3） | | インド産薄荷増産にともない、世界市場に参入 | ソビエト連邦崩壊、湾岸戦争 |
1993
（平成 5） | | 西宮浜に本社・工場を新築移転 | |
1995
（平成 7） | | 震災により、約1ヶ月半にわたって工場操業停止 | 阪神・淡路大震災 |
2002
（平成 14） | | | サッカーワールドカップ日韓共催 |
2003
（平成 15） | | | イラク戦争 |
2004
（平成 16） | | 長岡実業創業200年
ペパーミント・スペアミントオイル取扱開始 | アテネオリンピック開催 |
